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マイナスイオンLINK集

マイナスイオンは、主に空気中の過剰電子によりイオン化した分子の陰イオンをあらわす[出典 1]和製英語として用いられる。 20世紀終わりごろからメディアに頻繁に登場するようになり、1999年から2003年頃が流行のピークであった日本の流行語となった[出典 2]。この頃、マイナスイオンは、一見「科学用語」のようにみえる便利な「マーケティング用語」として、家電製品や衣類・日用雑貨などのキャッチコピーに頻繁に利用された。家電メーカー13社からはマイナスイオンの定義として「空気中の原子や分子が電子を得てマイナスに帯電したもの」というほぼ共通した回答があり一部に関しては特性に関する自社の研究データがある[出典 3]。 家電製品のイメージは「健康によいもの」であったが、実態は統一的な定義もなく、健康に関して標榜されたさまざまな効果効能の中には科学的に研究されたものもあるが、実証が不十分であるものが多い。従い、このような現状でこれらの効果効能を謳う商品は薬事法や景品表示法に違反する可能性がある。しかしマイナスイオンの効果効能を謳う業者や違法表示商品や健康本は未だに後を絶たない。科学的な研究が不十分であれば、業者・商品・健康本は科学とは異なる価値や論理を持つ疑似科学の一分野となる。

20世紀初頭前後に、ドイツの物理学者フィリップ・レーナルト が、滝で水滴が微細に分裂すると水粒子が帯電し負イオン、正イオンが発生するレナード効果を発見し、実験室で同様の現象を再現し報告を行った。ドイツを中心にこの空気イオンの生理や病理との関連が研究され、日本でも1920年代から1930年代に同様の研究がおこなわれるようになった[出典 4]。日本で1922年に出版された『内科診療の実際』[出典 1]において空気中の陰イオン(英語でaero-anion)を指して「空気マイナスイオン」という訳語が使われ生理学的作用が報告された。1930年頃には病気に対する症例報告が行われるようになった[出典 5]。 その後、戦争によって研究の進展が停止し20世紀後半に入って再び注目を集めるようになった[出典 4]。 マイナスイオンの流行語としてのピークは2002年夏ごろである。当時、「マイナスイオン商品」と呼ばれる様々な商品が大量に市場に溢れる現象がおこり社会問題となった[出典 6][出典 7]。それら商品は、マイナスイオンの効果効用を標榜するもののその実証はなく、また、マイナスイオンが何を意味するのか(何の物質や現象を指すか)についての定義も明確ではなかった。それにも関わらず、それら商品の広告や関連の健康本では、あたかも科学であるかの如く表現されていたため、マイナスイオンは典型的な疑似科学用語であるとされた[出典 8]。このような、あたかも科学的に健康効果があるかのようにみせる表現は、消費者を欺き商品の購買意欲を誘うものとして問題視されている。

平成15年に国民生活センターが実施したアンケートに対して、マイナスイオン推進側の中江茂は「人体への効果との因果関係については、1970年以降400編近い論文が発表されている。ただ、分子レベルのメカニズムが解明されていないが、その大部分は効果ありとする論文であり、客観的には有益であると考える」と客観的事実を述べ、懐疑側の安井至は「無効とする論文も多く、マイナスイオンと人体への効果との因果関係は十分に究明されていない。オゾンや湿度などの効果ではないという検証も不足している上に絶対量があまりにも少ない」と反駁している。 [出典 26] マイナスイオンを批判している工学者の安井至は、実証されていないマイナスイオンの効果効能をあたかも実証されたもののように言説したり宣伝したりすることは非科学であり、「科学的迷信」として糾弾している。ただ「純粋に物質の追究を行なう試み」に対しては未科学と表現している[出典 97][出典 63]。ただし、安井至はまともに実験値が出ていると思えるものにシャープのプラズマクラスターイオンの除菌作用があり、それ以外にも脱臭、掃除機、空気清浄機、ドライヤー、エアコンなどの効果がマイナスイオン以外の原理で説明がつくだろうという検証されていない仮説を述べている[出典 98]。 同じくマイナスイオン批判をしている統計物理学者の菊池誠は、マイナスイオンを「ニセ科学」としている[出典 99]。菊池は、『大気電気学概論』に記載された大気イオン(大気電気学)専門家の論文(?)に対しては「未科学」としている[出典 100]。 化学者の小波秀雄(京都女子大学)も、マイナスイオンを「ニセ科学」と表現している。小波は「ニセ科学」が流行してしまった理由のひとつとして、「専門家の言語表現と一般の日常用語の感覚にあるズレ」について言及している。すなわち、専門家は「〜は絶対にありえない」という表現は使えないため、「確率的にはきわめて低い」などと表現するが、これを一般の人の受け止め方では「実際に起きるかもしれない」となってしまうという。

出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』



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